プログラム概要
アジアン・カルチュラル・カウンシル（ACC）は、ビジュアル及び パフォーミング・アーツの分野における、アメリカとアジア、およびアジア諸国間の文化交流を支援するアメリカの財団です。ジョン・D・ロックフェラー三世によって設立されたJDR 3rd基金のAsian Cultural programとして1963年に 設立され、その後、他界したロックフェラー三世の活動をブランシェット夫人（三世夫人）が引き継がれ、1980年 Asian Cultural Council を設立、現在に至っております。
当財団のプログラムでは、アジアのアーティスト、学者、芸術関係の専門家が、アメリカとアジア地域で調査、研究、視察、および創作活動を行なうためのフェローシップ（個人フェローシップ）を提供します。アメリカ人が同様の活動をアジアで行なう際、また、アジアとアメリカの文化交流に特別な重要性を持つプロジェクトに対して、それを実施するアメリカやアジアの芸術団体や教育機関にも助成します。さらに、アジア地域内における文化交流活動に対し、少数件の助成を行ないます。（団体助成）
日米芸術交流プログラム
Japan United States Arts Program
ACCの日米芸術交流プログラムは、日米の文化交流促進を主眼としたものです。当プログラムは、セゾングループから、国際交流基金を通して寄付された基金で実現しました。1989年以降は、セゾン文化財団から年間助成を得ています。
助成対象分野
ACCは、日米芸術交流プログラムを通じて、日本の芸術、文化の研究を深める国際的交流活動に対して、個人もしくは機関に助成します。日本人のアーティスト、学者、芸術専門家がアメリカやアジア地域に渡航する際、またアメリカ人のアーティスト、学者、芸術専門家が来日する際に、助成金を提供します。
助成の対象範囲は、伝統芸術と現代芸術の両方における、以下の分野にわたります。
絵画、彫刻、写真、版画、音楽、ダンス、演劇、映画、ビデオ、芸術史、修復、文学、工芸、美術館学、考古学、建築学。
コマーシャルデザイン、マス・コミュニケーション、ランドスケープ、建築、都市計画、フィルムやビデオの制作は助成対象となりません。
〈個人フェローシップ〉
アメリカやアジア地域内において調査、研究、専門的な研修、視察旅行、創作活動を行うために助成を希望する日本人アーティスト、学者、芸術専門家、また、日本の芸術、文化を研究し、理解を深める目的で同様の活動を行おうとするアメリカ人アーティスト、学者、専門家は申請資格があります。
助成期間は1ヶ月から6ヶ月です。助成金には往復航空運賃費、国内での旅費、滞在費、本、資料代等の雑費が含まれます。アメリカに渡航する日本人フェローには医療保険も支払われます。また、他からも助成を受ける場合、一部のみフェローシップを提供することがあります。
展覧会、公演、大学学部留学、自国で行なう活動については、助成対象となりません。
当フェローシップでは、渡航希望先での滞在や調査経験の少ない申請者を優先的に審査します。
レジデンシー・フェローシップ
ACCのレジデンス・プログラムは、アメリカ国内での生活、活動に対し最長6ヶ月までの助成をするものです。助成はレジデンスにおけるスタジオレンタル代、及びプログラム費用を合みます。制作費は含まれません。
ACCで提供する主なレジデンス・プログラムは以下の通りです。
In New York City:
International studio and curatorial Program (ISCP)
Location One
Lower Manhattan Cultural Council (LMCC)
Point B Worklodge
Elsewhere:
Fine Arts Work Center in Provincetown (Provincetown, MA)
Headlands Center for the Arts (Sausalito, CA)
McColl Center for Visual Art (Charlotte, NC)
Virginia Center for the Creative Arts (Amherst, VA)
Yaddo (Saratoga Springs,NY)
〈団体助成〉
日米の芸術団体及び教育機関は、日米およびアジア地域内の文化交流に極めて重要なプロジェクトに対し、助成金を申請することができます。ただし、ACCのプログラムは個人助成フェローシップを中心としているため、団体への助成は多くありません。 通常、日本人アーティスト、学者、専門家がアメリカやアジア地域内で行なわれるプロジェクトに参加する場合、またアメリカやアジアからの専門家が日本でのプロジェクトに参加する場合に提供します。助成可能な費用は主に海外航空運賃、現地での交通費、滞在費、日当に関するものです。なお、出版経費、資本金、経常的な運営費については助成対象となりません。
